ネット証券おすすめ人気比較ランキング！初心者からの始め方【2023年保存版】

証券会社は店舗があって担当者がいる「総合証券」と、ネットで口座開設から売買まで自分で完結できる「ネット証券」に分かれます。

昨今はネット証券が口座開設数を大きく伸ばしており、初心者が最初に開設する口座としてもおすすめです。

株式投資や投資信託、FX、債権など、様々な投資方法がありますが、証券会社によって取り扱い商品やサービス、手数料が異なっています。

今回は、数あるネット証券の中から、初心者にもおすすめの証券会社をランキング形式で紹介します。

ネット証券おすすめ人気比較ランキング

それでは、初心者の方におすすめのネット証券をランキング形式で紹介します。

「手数料」「非課税口座への対応」など基本的な内容を表でまとめてあるので、これからネット証券口座を開設したい方はぜひ参考にしてください。

1位 SBI証券

【おすすめポイント】

• ネット証券でNo.1の口座開設数
• 手数料の安さでも業界トップクラス
• 米国以外の外国株の取扱いも豊富

SBI証券は800万以上の口座数を誇る、最大手の証券会社の1つです。

数多くのサービスの中でも手数料の安さに定評があり、1日定額のアクティブプランでは現物・信用取引が1日100万円までは無料になります。

外国株（米国株・中国株・韓国株など計９ヵ国）の取扱いも多いです。特にベトナム、ロシア株を取り扱っているのは他のネット証券にない大きなメリットと言えるでしょう。将来的に米国株以外にチャレンジしたい方に向いています。

IPO実績（2021年度実績は122社）もネット証券ではトップの実績です。

また、ポイント投資にも対応しています。利用できるポイントはTポイント、Pontaポイント、dポイントです。3つから選択できるのはSBI証券ならではの特徴です。三井住友カードで積立投信を行うとVポイントが付与されるクレカ積立も可能です。

人気のトレーディングツール「HYPER SBI」は、2022年2月から「HYPER SBI 2」も登場しています。プロも愛用する高機能なツールなので、デイトレードにチャレンジしたい方は一度使ってみて下さい。

国内株、外国株、投資信託、NISA、つみたてNISA、iDeCoと、どれをやるにしてもおすすめのネット証券です。

国内株式スタンダードプラン

約定代金	現物取引
5万円まで	55 円
10万円まで	99 円
20万円まで	115 円
50万円まで	275 円
100万円まで	535 円
150万円まで	640 円
3,000万円まで	1,013 円
3,000万円超	1,070 円

国内株式アクティブプラン

１日の約定代金合計	現物取引
50万円まで	0 円
100万円まで	0 円
200万円まで	1,238円
300万円まで	1,691円
以降100万円 増加ごとに	295円ずつ増加

SBI証券のスペック

口座開設数	約8,018,000口座（グループ全体）
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	○
投資信託の本数	2,652本
外国株	米国、中国、タイ、マレーシア、シンガポール、ロシア、韓国、ベトナム、インドネシア
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	122本

SBI証券の公式サイトはこちら⇒

2位 楽天証券

【おすすめポイント】

• 口座開設数が700万を突破
• 楽天ポイントが貯まる・使えるサービスが充実
• デイトレード向けのツールも充実

楽天証券は口座開設数が700万を突破している、SBI証券に迫る勢いで成長中の大手ネット証券です。楽天グループらしく楽天ポイントが貯まるポイントサービスが充実しています。

たとえば、つみたてNISA口座の買付を楽天のクレジットカードで決済すれば楽天ポイントが付与されます。

楽天証券で口座開設すると日本経済新聞の記事が無料で読める「日経テレコン（楽天証券版）」が利用できるなど、最新情報を無料で素早く知ることができるのもメリットです。

超割コース（1注文制）

約定代金	現物取引手数料
5万円まで	55円（税込）
10万円まで	99円（税込）
20万円まで	115円（税込）
50万円まで	275円（税込）
100万円まで	535円（税込）
150万円まで	640円（税込）
3,000万円まで	1,013円（税込）
3,000万円超	1,070円（税込）

いちにち定額コース

1日の約定代金合計	取引手数料（税込）
100万円まで	0円
200万円まで	2,200円（税込）
300万円まで 以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）を追加	3,300円（税込）

楽天証券のスペック

口座開設数	7,141,203口座
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	○
投資信託の本数	2,659本
外国株	米国、中国、アセアン
単元未満株	ー
IPO実績（2021年）	74本

楽天証券の公式サイトはこちら⇒

3位 マネックス証券

【おすすめポイント】

• 米国株・中国株に注力したネット証券
• 円から米ドルの為替手数料が無料
• IPOは完全平等抽選を採用

マネックス証券は外国株の中でも「米国株」「中国株」に力を入れているネット証券として知られています。米国株の取扱銘柄は約5,000銘柄と、SBI証券にも負けていません。

また、円から米ドルの為替手数料が無料（2022年3月時点）を実施しており、マネックスなら手数料分お得に米国株を購入できます。

IPO株は資金に関係なく完全な平等抽選を行うスタイルです。投資を始めたばかりの初心者の方でも大口投資家の方でも平等にチャンスがあります。

また暗号資産（仮想通貨）取引所の大手「コインチェック株式会社」がマネックスグループの傘下であるため、ビットコインやイーサリアムといった暗号資産もCFDで取引できます。

株取引だけでなく、ゆくゆくは仮想通貨も取引したい方にもマネックス証券はおすすめです。

取引毎手数料

約定金額	取引毎手数料（現物）
～5万円以下	55円（税込）
5万円超10万円以下	99円
10万円超20万円以下	115円
20万円超50万円以下	275円
50万円超100万円以下	535円
100万円超150万円以下	640円
150万円超3,000万円以下	1,013円

マネックス証券のスペック

口座開設数	1,906,213口座
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	○
投資信託の本数	1,247本
外国株	米国、中国
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	65本

マネックス証券の公式サイトはこちら⇒

4位 松井証券

【おすすめポイント】

• 創業100年を超える歴史を持つ老舗の証券会社
• 1日50万円までなら取引手数料が無料
• 25歳以下なら金額に関係なく取引手数料無料

松井証券は業界初のネットサービスを提供し続けている老舗の証券会社です。手数料は1日50万円までなら無料で、25歳以下なら金額に関係なく完全無料と業界でも最安クラスのサービスを提供しています。

投資信託の購入に使える「松井証券ポイント」が付与されるなど、コスト面でみてもお得に使えます。

さらに、積立投信の提案やリバランスの診断を行ってくれる「投信工房」といったアプリや、口座を持っていれば専門の相談員に電話で相談できる「株の取引相談窓口」など、充実したサポート体制が用意されています。

2022年2月からは米国株の取扱いも開始され、ますます使い勝手が向上しているネット証券です。

1日定額制

1日の約定代金合計額	手数料（26歳以上）
50万円まで	0円
100万円まで	1,000円(税込1,100円)
200万円まで	2,000円(税込2,200円)
300万円	以下100万円増えるごとに1,100円（税込）加算
1億円超	100,000円 (税込110,000円)(上限)

松井証券のスペック

口座開設数	1,417,133口座
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	○
投資信託の本数	1,606本
外国株	米国
単元未満株	ー
IPO実績（2021年）	56本

松井証券の公式サイトはこちら⇒

6位 SBIネオトレード証券

【おすすめポイント】

• 1約定の売買手数料が業界最安
• 信用取引の手数料が一律で0円

SBIネオトレード証券（旧ライブスター証券）は、現物株の1約定の売買手数料が業界最安クラスのネット証券です。

1日定額制なら1日100万円の取引まで手数料が無料になり、信用取引の手数料も一律0円で利用できます。国内株式の手数料はSBI証券よりも安い水準です。

一方で投資信託の取り扱いは10本のみと少なく、つみたてNISAの取り扱い商品は「ひふみプラス」1本しかありません。投資信託をメインで取引するならデメリットが大きいので、個別株メインで取引したい方に向いています。

SBI証券と使い分けすると、それぞれのメリットを享受できるでしょう。

一律(つどつど)プラン（1約定制）

1注文毎の約定代金	手数料
5万円以下	50円
5万円超～10万円以下	88円
10万円超～20万円以下	100円
20万円超～50万円以下	198円
50万円超～100万円以下	374円
100万円超～150万円以下	440円
150万円超～300万円以下	660円
300万円超	880円

定額プラン

1日の約定代金合計額	手数料
50万円以下	0円
50万円超～100万円以下	0円
100万円超～150万円以下	880円
150万円超～200万円以下	1,100円
200万円超～300万円以下	1,540円
以降100万円増加ごとに	295円ずつ増加

SBIネオトレード証券のスペック

口座開設数	非公開
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	ー
投資信託の本数	10本
外国株	ー
単元未満株	ー
IPO実績（2021年）	20本

7位 auカブコム証券

【おすすめポイント】

• 三菱UFJとKDDIが提供する安心感
• NISA口座を開設している方向けの割引あり

三菱UFJとKDDIによるauカブコム証券には「NISA割」というサービスがあり、同社でNISA口座を開設している方なら株式取引時の手数料が最大5％割引になります。

また、利用できるツールの機能性に定評があります。発注機能やカスタマイズが魅力的な「kabuステーション」、比較・シミュレートなど細かな分析ができるチャートソフト「EVERチャート」等が利用可能です。

au Payカード決済による投資信託の積立サービスも開始しており、条件にあえば最大5%のPontaポイントを還元できます、

2022年1月には米国株の取り扱いをスタートさせており、サービスはますます充実しています。

ワンショット手数料

約定代金	現物手数料（税込）
0円超～5万円以下	55円
5万円超～10万円以下	99円
10万円超～20万円以下	115円
20万円超～50万円以下	275円
50万円超～100万円以下	535円
100万円超	約定金額×0.099％（税込）＋99円【上限：4,059円】

1日定額手数料

合計約定代金(現物・信用合算)	手数料（税込）
0円～100万円以下	無料
100万円超～200万円以下	2,200円
200万円超～300万円以下	3,300円
300万円超～400万円以下	4,400円
400万円超～500万円以下	5,500円
500万円超	以降、100万円毎に1,100円加算

auカブコム証券のスペック

口座開設数	1,408,685口座
NISA	○
つみたてNISA	○
iDeCo	○
投資信託の本数	1,551本
外国株	米国
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	42本

8位 GMOクリック証券

【おすすめポイント】

• FX最大手の証券会社
• PC・スマホ向けツールが充実している
• キャッシュバック実施中

GMOクリック証券はFXではネット最大手の会社ですが、株取引でも利用可能です。

リニューアルした新スマホアプリ「GMOクリック証券 株」アプリを始め、取扱商品ごとに専用の取引ツールを利用できます。パソコンの取引ツールはもちろん、スマホ専用アプリも豊富です。

投資信託の取り扱い銘柄数は少なく、つみたてNISAやiDeCoには対応していないデメリットもありますが、株式投資、FX、為替オプションなどハイリスク・ハイリターンな商品をメインで取引したい方におすすめできます。

安心なサポート体制が完備されているところも魅力の1つです。フリーダイヤル、またはメールでいつでも質問できます。

1約定ごとプラン

約定代金	手数料
〜5万円	50円
〜10万円	90円
〜20万円	100円
〜50万円	260円
〜100万円	460円
〜150万円	550円
〜3,000万円	880円
3,000万円超	930円

1日定額プラン

約定代金	手数料
〜100万円	0円
〜200万円	1,238円
〜300万円	1,691円
300万円超（以降、100万円ごとの加算金額）	295円

GMOクリック証券のスペック

口座開設数	487,107口座
NISA	○
つみたてNISA	ー
iDeCo	ー
投資信託の本数	133本
外国株	ー
単元未満株	ー
IPO実績（2021年）	1本

9位 DMM株

【おすすめポイント】

• 国内株式の現物取引手数料が業界最安クラス
• 競馬用ファンドなどユニークな商品もある

DMM株は、国内株式の現物取引の手数料が「業界最安値水準」のネット証券です。株以外にもFX、CFD、競走用馬ファンドなど、ユニークなサービスを取り扱っています。

1つのPCツール・スマホアプリで日本株・米国株が取引可能な点もメリットです。米国株の買付手数料が約定代金にかかわらず一律0円なので、米国株の取引コストを抑えたい場合にはDMM株はおすすめです。

1約定ごとの手数料

約定代金	手数料(税込)
～5万円以下	55円
～10万円以下	88円
～20万円以下	106円
～50万円以下	198円
～100万円以下	374円
～150万円以下	440円
～300万円以下	660円
300万円超	880円

DMM株のスペック

口座開設数	非公開
NISA	○
つみたてNISA	ー
iDeCo	ー
投資信託の本数	ー
外国株	米国
単元未満株	ー
IPO実績（2021年）	5本

10位 岡三オンライン証券

【おすすめポイント】

• 岡三証券と経営統合したネット証券
• ネット証券では珍しい「対面サポート」あり

「岡三オンライン証券」は独立したネット証券でしたが、2022年1月に岡三証券と経営統合を果たしました。

「岡三ネットトレーダープレミアム」は株式のランキング、株価指数の豊富さで投資家に人気があります。

1日定額100万円まで手数料無料と、取引コストを抑えて取引ができるのも魅力です。

さらに、ネット証券では珍しい「対面サポート」があるのも岡三オンラインの特徴です。ネット証券は担当者と会わずに取引できるのがメリットですが、初心者の方は不安に感じることもあるのではないでしょうか。

岡三オンラインはネット証券、店舗型の総合証券の両方のメリットを享受できます。

ワンショット（1約定制）

1注文の約定代金	税抜(税込):上限
～10万円	99円（108円）
～20万円	200円（220円）
～50万円	350円（385円）
～100万円	600円（660円）
～150万円	1,000円（1,100円）
～300万円	1,500円（1,650円）
以降100万円増加ごとに	300円（330円）ずつ増加※3,000円（3,300円）を上限

定額プラン

1日の約定代金合計額	税抜(税込):上限
～10万円	0円
～20万円	0円
～50万円	0円
～100万円	0円
～200万円	1,300円（1,430円）
以降100万円 増加ごとに	500円（550円） ずつ増加

岡三オンライン証券のスペック

口座開設数	約290,000口座
NISA	○
つみたてNISA	ー
iDeCo	○
投資信託の本数	549本
外国株	ー
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	47本

11位 SMBC日興証券

【おすすめポイント】

• dポイントによるポイント投資に対応
• AIを活用できるサービスがある

「SMBC日興証券」は、三井住友フィナンシャルグループの傘下に属する証券会社です。日本株だけでなく米国・中国株も取り扱っており、初心者から中上級者まで満足できる商品ラインナップがあります。

店舗での相談とオンライントレードの両方が利用できる「総合コース」、オンライン完結の「ダイレクトコース」に分かれているのも特徴です。

またdポイント投資が可能という点もメリットです。現物の株取引をしたり日興フロッギーの記事を読んだりすることでdポイントが貯まり、投資とポイ活を同時並行で進めることができます。

AIがリスク許容度によってポートフォリオを診断してくれるサービスもあり、最新技術を試してみたい方にもおすすめです。

ダイレクトコース（オンライントレード）

1注文の約定代金	手数料
～10万円	137円
～20万円	198円
～30万円	275円
～50万円	440円
～100万円	880円
～200万円	1,650円
～300万円※5,000万円超まで手数料設定あり	2,200円

総合コース（支店）

1日の約定代金合計額	手数料
～100万円	1.265％(最低5,500円)
～200万円	0.990％＋2,750円
～300万円	0.880％＋4,950円
～400万円	0.825％＋6,600円
～500万円	0.770％＋8,800円
～1,000万円※10億円まで手数料設定あり	0.660％＋14,300円

SMBC日興証券のスペック

口座開設数	約3,800,000口座
NISA	○
つみたてNISA	〇
iDeCo	○
投資信託の本数	1,496本
外国株	〇
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	27本

12位 CONNECT

【おすすめポイント】

• 大和証券グループのスマホ証券
• 単元未満株（ひな株）対応

「CONNECT」は、大和証券グループが作るスマホ証券会社です。口座開設も取引もスマホからでOK。アプリがあれば快適な取引環境が実現します。

「クーポンを利用することで現物取引・信用取引手数料が無料になる」という点も特徴で、クーポンは毎月10枚（信用取引口座開設者にはプラス10枚）がプレゼントされます。

また、単元未満株（ひな株）が利用できるのもメリットです。100円から投資できる投資信託のラインナップもあり、少額から気軽に投資できるような工夫がされています。

クーポンなしの手数料（現物取引）

1日の約定代金合計額	手数料
1万円	3円
5万円	16円
10万円	33円
50万円	165円
100万円	330円
200万円	660円
500万円	660円
1,000万円	660円

CONNECTのスペック

口座開設数	－
NISA	○
つみたてNISA	〇
iDeCo	○
投資信託の本数	35本
外国株	〇
単元未満株	○
IPO実績（2021年）	49本

13位 PayPay証券

【おすすめポイント】

• 株式の購入はわずか3ステップ
• 金額単位で株式投資が可能

PayPay証券は2016年にサービスが開始された「One Tap BUY」から名称変更されて誕生した証券会社です。

手数料の安さやシンプルな見た目による操作性の高さに特徴があります。

たとえば株式の購入に関しては「銘柄を選択」「金額を指定」「『買う』をタップする」の3ステップで完了します。

投資できる銘柄はまだまだ少ないという意見もありますが、厳選されたラインナップになっていて初心者でも迷いにくいともいえます。

株数単位ではなく、金額指定で株式投資できるというのも、PayPay証券の強みです。
1,000円という少額から株主になることができ、ドルコスト平均法による買い付けで高値掴みを自然と防ぐことができます。

国外上場有価証券

時間帯	スプレッド
現地時間　 9：30 ～ 16：00 ※日本時間　23：30 ～ 6：00 （夏時間：22：30 ～ 5：00）	「基準価格」に0.5％を乗じた価格
上記以外の時間帯	「基準価格」に0.7％を乗じた価格

国内上場有価証券

時間帯	スプレッド
東京証券取引所の立会時間内 ※午前立会（前場）は午前9時から午前11時30分まで、午後立会（後場）は午後0時30分から午後3時	「基準価格」に0.5％を乗じた価格
上記以外の時間帯	「基準価格」に1.0％を乗じた価格

Paypay証券のスペック

口座開設数	約200,000口座以上※2021年6月時点
NISA	―
つみたてNISA	―
iDeCo	―
投資信託の本数	8本
外国株	〇
単元未満株	ー※金額単位での取引が可能
IPO実績（2021年）	1本

ネット証券で扱う金融商品

ネット証券を開設したあと、どんな商品を購入するのかすでに決まっていますか？

ネット証券によって取り扱うラインナップは異なるものの、主に以下のような金融商品を取り扱っています。

・株式（国内株式・外国株式）
・投資信託
・債券
・先物
・金　など

このうち初心者の方が興味を持ちやすいのは「株式」や「投資信託」でしょう。

「株式」は資金を出資してくれた人に株式会社から発行する証券のことです。

出資した株主は利益に応じた配当を受け取ることができ、企業が成長して株価が上昇したあとに売却することもできます。

どの株式が成長するかを見極めるには投資の知識が必要なほか、日本株の場合は100株単位の購入になる等、ある程度まとまった資金が必要になります。

「投資信託」は、投資家から集めたお金を大きな資金としてまとめたうえで、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品のことです。

投資信託の運用によって生じた損益は、投資額に応じて全ての投資家に帰属することになります。

大きく分けて「インデックスファンド」と「アクティブファンド」があり、インデックスファンドは日経225やTOPIX、米国のS＆P500等のベンチマーク（指数）と連動した値動きを目指します。

一方のアクティブファンドはプロが厳選した商品を運用することでベンチマークを超える運用成果を目指すものです。

そもそも「ネット証券」とは？

証券会社は、金融商品取引法に規定される金融商品取引業者のうち、第一種金融商品取引業を行っている業者です。

ネット証券は、口座開設から取引、資産管理まで全てネット上で完結できる証券会社または証券会社のオンラインサービスのことです。

証券会社は従来、主要な大都市や中核都市に店舗を構え、店頭や電話営業で証券取引のサービスを行ってきました。

それが1990年代にインターネットの普及に伴って、ネット上でサービスを提供することが可能になりました。個人投資家が本格的にインターネットで株式を買えるようになったのは、1998年5月の松井証券のサービスが最初です。

1999年には株式売買委託手数料の規制が緩和されて完全自由化。安い手数料で気軽に証券取引を始められる小口の証券や金融商品などが増えました。

（参考：日本証券業協会）

2013年9月末に1,816万口座だったインターネット取引口座数は、2022年9月末には3,900万口座と2倍以上に増加しています。

ネット証券のメリット

ネット証券のメリットをまとめると以下のとおりです。

好きな場所・時間で取引できる

ネット証券ではパソコンでもスマホでも取引できるのが総合証券にないメリットです。外出先でも取引できるので、取引場所を選びません。

店舗型の総合証券と違って、電話をしたり証券会社に出向いたりする必要がなく、好きな時に取引できます。

	ネット証券	店舗型証券
手数料	数百円～	証券会社によっては1,000円以上
利便性	スマホやパソコンで24時間の注文が可能	来店や電話での注文
サポート	メールや問い合わせフォーム	対面や電話

最低購入金額が安い

最低取引数量・金額が少なめに設定されていて、少額から取引できるのもネット証券の大きなメリットです。

たとえば投資信託（プロが代わりに証券を運用してくれる金融商品）に投資する場合、銀行では最低投資額10,000円以上というケースもありますが、ネット証券なら同じ金融商品を100円から購入できる場合があります。

ネット証券である「SBI証券」「松井証券」と、総合証券、銀行を比較すると、投資信託の最低購入金額は以下のように異なります。

分類	会社名	投資信託を自動積立する場合の最低購入金額
ネット証券	SBI証券	100円（一部の例外を除く）
ネット証券	松井証券	100円
総合証券	野村証券	1,000円単位
銀行	三井住友銀行	月々1万円（ネット専用ファンドは1,000円）
銀行	りそな銀行	ネットバンクは1,000円単位店頭他は10,000円から1,000円単位

手数料が安い

ネット証券は総合証券と比べて手数料が安く、大口投資家と比べて投資資金が限られる初心者から、できるだけコストを抑えた取引を重視するトレーダーまで人気があります。

担当者がいないことで人件費がかかりにくく、店舗を用意しなくても営業できることで低コストを実現しているのです。

取引コストは取引回数を重ねるほどに積み重なります。手数料の安いネット証券を長く使うほど、利益を増やす（損失を減らす）ことにつながります。

情報がリアルタイムで入手できる

ネット証券のホームページでは、取引ツールを通じてさまざまな情報を入手できます。

情報がいち早く配信され、ネットにつながっていればいつでも確認が可能です。

たとえばSBI証券では、下記の情報が定期的に更新されています。

【米国株式One Pager】
米国企業それぞれの情報を1ページにまとめた「One Pager」をお届け

【中国株 ココがPOINT！】
ハンセン指数の推移や個別株の解説アメリカNOW! フラッシュ～決算速報：米国企業の決算内容を解説アメリカNOW! 今週の5銘柄：米国株の中でも好調な毎週5銘柄をピックアップして解説

【デイトレ道場】
公式YouTubeチャンネルによるデイトレードの解説動画

最新情報をリアルタイムで確認できるのは、ネット証券ならではのメリットといえるでしょう。

ネット証券のデメリット

手数料が安く情報がリアルタイムに入手できる便利さから現在は証券取引で主流になっているネット証券ですが、メリットばかりというわけではありません、

以下のデメリットがある点も理解しておきましょう。

困った時に担当者に聞くのが難しい

ネット証券のデメリットの1つが、直接、担当者に疑問点を聞くのが難しいことです。

対面の総合証券のように担当者と直にやりとりすることがないため、相談しづらい環境になっています。
証券会社の担当者にアドバイスを受けながら投資先を決定したいと思っている方にとってはデメリットでしょう。

大手のネット証券では、国内株式や海外株式、投資信託、債券、FX、CFD、コモディティ（金）など様々な金融商品の注文ができます。

ただ、どの金融商品を利用するか、どんな投資方法で投資するかを自分で選択しなければいけません。

たとえば株式投資で割安な銘柄に投資する「バリュー投資」、成長性を優先する「グロース投資」では選ぶべき商品が異なります。

投資信託では市場の指数に連動させたリターンを狙う「インデックスファンド」、指数を超えるリターンを狙う「アクティブファンド」といった選択肢があり、こちらも投資方法によって選ぶべき銘柄が異なります。

ネット証券を使うなら、これらの知識を自分で身につける必要があります。

システムトラブルで取引できない可能性

ネット証券の2つ目のデメリットは、システムダウンが起こる可能性があることです。
システムに不具合ができることで、トレードができなくなってしまいます。

これはネット証券だけの問題ではありません。
自分のパソコンやスマホのネット環境そのものがトラブルで利用できなくなった場合も同様です。

ネットの通信環境が悪いことでログインできないと、絶好の取引機会を失う可能性もあります。

対する店舗型の総合証券なら電話や店頭で注文できるので、仮にネット環境が悪くても関係なく注文できます。

ネット証券をメインにする場合、通信環境をできるだけ良好に保っておくことに気を配りましょう。ネット証券のサーバー等の問題であれば、メインの証券口座に加えてサブの口座を開設しておくことでも解決できます。

取引ミスは自己責任

ネット証券のデメリットとして、もし取引ミスを発生させた場合でも自己責任であることが挙げられます。

ネット証券はシンプルで見やすい取引画面に進化していますが、それでも初心者にとっては「板の見方」「チャートの動き」などが分かりにくいこともあります。

売り買いを逆にして発注したり、100株と1,000株を間違えて発注してしまったりすることもあるかもしれません。

間違えた数量で約定した場合でも、取引をなかったことにはできません。約定する前にキャンセルすることはできますが、キャンセル方法を事前にわかっていないと戸惑うでしょう。

セキュリティ面での不安がある

ネット証券は総合証券と比較して、セキュリティ面の不安がある点をデメリットに感じる場合もあります。

ネット証券ではパソコンやスマホから証券にログインして取引を行います。
その際にログイン用のIDやパスワードを入力するのですが、これらを誰かに盗み見られてしまうと、勝手にログインされて取引されてしまうことも考えられます。

対面の総合証券でもネットで取引できるケースが増えていて、必ずしもネット証券だけの注意点ではないのですが、IDやパスワードは厳重に保管して他人に漏れないように注意する必要があります。

ネット証券と総合証券の違い

ネット証券と総合証券のそれぞれの特徴を比較すると、以下のようになります。

	ネット証券	総合証券
注文方法	・ネット注文	・電話注文 ・対面での注文
注文できる時間帯	24時間	証券会社の営業時間内
担当者の有無	なし	あり

最大の違いは担当者がいるか、いないかでしょう。

ネット証券では担当者が存在しないため、自分で情報を精査して自分で注文を出す必要があります。

総合証券には担当者がいて、対面や電話での取引に対応しています。成行注文や指値注文は担当者に価格や取引数量を伝える形で注文する格好です。

ネット証券の開設から取引までの流れ・手順

ネット証券の開設から取引までの流れをまとめると以下のとおりです。

ネット証券で利用できる口座の違い

いよいよネット証券で口座を開設しようと決めた貴方！口座の種類は何にするか決めましたか？

ひとくちに証券口座といっても課税口座（特定口座、一般口座）と非課税口座（NISA口座）に分かれるのはご存知でしょうか？

それぞれの違いを把握して、どの口座を開設するか事前に決めておくことをおすすめします。

3つの口座の違いを表にまとめると、以下のようになります。

口座の種類	課税の有無	年間取引報告書	確定申告
一般口座	課税	自分で作成	必要
特定口座※源泉徴収なし	課税	証券会社が作成	必要
特定口座※源泉徴収あり	課税	証券会社が作成	任意
NISA口座※一般	非課税	なし	なし
NISA口座※つみたて	非課税	なし	なし

1．特定口座

特定口座には「源泉徴収あり」「源泉徴収なし」があり、証券会社が年間取引報告書を作成するという点は共通です。

源泉徴収ありの場合は、売却益を得た場合等、納めるべき税金を証券会社が利益から引いて支払ってくれます。

源泉徴収なしは利益から源泉徴収が引かれないので、自分で確定申告するのが必須になります。

「源泉徴収あり」ならすでに税金を払っているため、確定申告は不要です。

損失が出た場合は確定申告をすることで損失の繰り越し（損益通算）などができるため、確定申告をした方が良いケースもありますが、必須ではないというのはメリットです。

よって、どちらか迷っている場合や、確定申告に不安がある人は「源泉徴収あり」の口座を選択しましょう。

毎年自分で確定申告を行っていて、問題ないという方なら「源泉徴収なし」を選択しても良いでしょう。

2．一般口座

特定口座と一般口座の違いは「『年間取引報告書』を誰が作るか」という点です。

特定口座の場合は1年間の証券取引を証券会社がまとめてくれますが、一般口座で取引する場合は自分で作成しないといけません。

一方で個人投資家が一般口座を選択するメリットはほぼないので、作成するなら特定口座の方がおすすめです。

3．NISA口座

NISA口座は、「一般NISA」「つみたてNISA」を利用するために必要な口座のことです。

特定口座や一般口座と違い、「利益に対して課税されない」ことがメリットです。
NISA口座内で得た利益は、そのまま再投資することができます。

税金がかからないことで確定申告が必要なく、年間取引報告書も発行されません。

ただし、特定口座や一般NISAと異なり、複数の金融機関に同時に申し込むことができません。

ネット証券を始めるなら知っておきたい投資用語

初めてネット証券にログインしてみると、トップページにはさまざまな広告やサービス内容が記載されています。

用語が分からないと焦ってしまい、うまく取引に進めないこともあるかもしれません。

ここではネット証券で使われている用語のうち、資産形成に重要な「iDeCo（個人型確定拠出年金）」「NISA」について紹介します。

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは

iDeCoは、公的年金（国民年金・厚生年金）とは別に給付を受けられる私的年金制度です。

掛金を積み立てて自分で選んだ商品を運用し、60歳以降には積み立てた元金と運用利益を受け取ることができます。

将来の受取額は決まっておらず、運用する商品や運用成績次第で変わるのが特徴です。

iDeCoには「拠出時」「運用時」「受取時」でそれぞれ税制メリットがあるので、老後資産を賄うことを考えればぜひ利用したい制度です。

時期別	税制メリットの内容
掛金の拠出時	掛金が全額「所得控除」になって所得税と翌年度の住民税が軽減される
運用時	運用で得た利益は全額が非課税になる
受取時	年金受け取りの場合は「公的年金等控除」、一時金受け取りの場合は「退職所得控除」が受けられる

一般NISA・つみたてNISA・新NISAとは

NISAは、前述した「NISA口座（非課税口座）」内で、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度です。

成年が利用できるのは一般NISA・つみたてNISAに分かれます（現行制度は2023年まで）。

–	一般NISA	つみたてNISA
非課税保有期間	5年間	20年間
年間非課税枠	120万円	40万円
投資可能商品	上場株式・ETF・投資信託・REITなど	一定条件を満たした投資信託・ETF
買い付け方法	通常の買い付け積立投資	積立投資のみ
払い出し期限	なし	なし

上記の一般NISA制度は2023年までのもので、2024年からは新しく「新NISA」がスタートします。

新NISAと現行の一般NISAの違いをまとめると以下のようになります。

一般NISA
非課税期間：5年間 年間非課税額：120万円

新NISA
【2階部分】 非課税期間：5年 年間非課税期間：102万円 投資対象上場株式・ETF・投資信託・REITなど※レバレッジ型投資信託や整理銘柄は除く）
【1階部分】 非課税期間：5年 年間20万円 投資対象一定条件を満たした投資信託・ETF

新NISAでは原則として、1階部分で積立投資をした人のみ2階部分の利用ができます。

その際、20万円全額を使い切る必要はありません。少額でも1階部分で積立投資をしていれば、2階部分で投資ができます。

ただし、すでに一般NISAで投資を行っている方、または投資経験者で1階部分を利用しないと申請をした場合にかぎり、2階部分で個別の上場株式にのみ投資することができます。

ただ、2階部分だけの運用では非課税額が102万円のみになるため、現行の一般NISAよりも非課税額が少なくなる点に注意が必要です。

選べない初心者向け！目的別におすすめのネット証券

ここまで、数あるなかでもおすすめのネット証券やメリット・デメリット等を紹介してきました。
しかし、どこも魅力がある会社ばかりであり、絞り込むのが難しいと感じる方も多いのでは？

そこで、投資の目的別におすすめのネット証券についてそれぞれ紹介します。投資の目的が明確に決まっている初心者の方はぜひ参考にしてください。

つみたてNISAを買うのにおすすめのネット証券

つみたてNISAのためのネット証券口座としては、SBI証券、楽天証券といった大手ネット証券の人気が高いです。

つみたてNISAの取り扱い銘柄数が多いだけでなく、つみたてNISAでの投資を通じてポイント還元を受けられるかどうかも重要なチェックポイントです。

たとえば「楽天証券」ではつみたてNISAで投資する投資信託の積立に楽天キャッシュ（電子マネー）が利用できます。楽天カードから楽天キャッシュにチャージした金額に応じて楽天カードから楽天ポイントが付与されるので、投資とポイ活を同時に楽しむことができます。

加えて、貯まった楽天ポイントを使って投資信託の積立に利用することも可能です。

投資信託を買うのにおすすめのネット証券

投資信託は、投資をプロに任せる金融商品のことです。投資家から集めた資金をもとに、ファンドマネージャーが国内外の株式・債券・金などの商品に投資を行います。

少額での積立投資が可能で分散投資ができるメリットがありますが、ネット証券によってラインナップが異なります。投資信託向けのネット証券を選ぶなら、取扱い銘柄数の豊富さが1つの判断ポイントになるでしょう。

証券会社	投資信託の 銘柄数	公式サイト
	2,652銘柄	SBI証券 公式サイト
	2,659銘柄	楽天証券 公式サイト
	1,606銘柄	松井証券 公式サイト
	1,247銘柄	マネックス証券 公式サイト
	1,551銘柄	auカブコム証券 公式サイト

楽天証券は投資信託の取扱いが2.659銘柄と業界でもトップクラスです。すべて購入時手数料が発生しないノーロードであり、どれを選んでも余計なコストをかけずに積立を開始できるメリットがあります。

ポイント投資をすることで最大＋1倍になるキャンペーンも開催されていて、投資信託を始めつつ効率的にポイントを貯められるでしょう。

低コストで投資できるおすすめのネット証券

低コストで投資するためには、取引手数料が割安なネット証券会社を選びましょう。

数ある中でも、「楽天証券」「SBI証券」は手数料が安いことで有名です。

また、松井証券では1日定額コースの手数料が一定金額まで0円と、格安で取引できます。

証券会社	10万円	50万円	100万円
楽天証券	99円	275円	535円
SBI証券	99円	275円	535円
松井証券 （1日定額）	0円	0円	1,100円

松井証券やSBI証券など、25歳以下に限定して取引手数料が無料になるプログラムが用意されている場合もあります。

25歳以下のお客様を対象に、株式取引手数料を無料とすることで、これから先、就職、転職、結婚、出産、子育てといった人生における大きなライフイベントを迎える若年層のお客様の資産形成をより一層応援してまいります。

引用元：松井証券

松井証券とSBI証券なら現物取引以外に、信用取引の手数料も25歳以下なら無料です。

米国株を購入するのにおすすめのネット証券

米国株を購入するのにおすすめなのは、「SBI証券」「楽天証券」「マネックス証券」の大手3社です。

米国株は取扱銘柄数が多いほど、値上がりのチャンスを逃さずに投資しやすくなります。米国株の取扱銘柄を比較するとネット証券でも以下のように異なります。

証券会社	米国株の銘柄数
	5,194銘柄	SBI証券 公式サイト
	4,958銘柄	楽天証券 公式サイト
	4,569銘柄	マネックス証券 公式サイト
	外国株式の取扱いなし	SBIネオトレード証券 公式サイト
	個別銘柄の取扱いなし	LINE証券 公式サイト

中でもSBI証券の取扱い銘柄数は5,000を超えており、中国、韓国、ベトナム、シンガポール、ロシアなど米国株以外の株も豊富です。

米国株の取扱銘柄数も多く、スクリーナーや貸株、IPO情報を発信する「IPOスピードキャッチ」など様々なサービスを展開していておすすめです。

2022年5月7日から外国株サイトがリニューアルされ、保有証券や投資情報が見やすくなりました。

また米国市場のランキングが確認できる「米国市場ランキング」や、米国企業の情報を1ページにまとめたレポート「One Pager」などが追加され、サイトの使い勝手が大きく向上しています。

参考：SBI証券｜外株サイトリニューアルのお知らせ

IPO株を購入するのにおすすめのネット証券

IPO株向けのネット証券を選ぶ際に重要になるのが、IPOの取扱い数です。
注目しているIPO銘柄があっても、利用している証券会社で取り扱っていないと応募することもできません。

できるだけ過去のIPO取扱い実績が多いネット証券を選びましょう。

結論をいうと、おすすめできるのはSBI証券です。SBI証券の2021年の取扱い銘柄数は122社と、ネット証券ナンバー1の水準にあります。

さらに抽選に外れた方の次回当選確率がアップする、独自制度を採用しているのも他社にない特徴です。

IPOの抽選に外れた場合でもIPOチャレンジポイントが付与され、当選者の30％はIPOチャレンジポイントを多く出した方から抽選されます。

抽選に外れるほど次回の当選確率が高くなるのです。

初心者でも失敗しない証券会社の選び方

ネット証券は現在の主流の証券会社であり、絞り込むのは簡単ではありません。

総合証券がネット証券を立ち上げるケースもあり、「どこを選んでいいのか分からない」と感じる方も多いのではないでしょうか。

ここでは数ある中から、自身に合った証券会社を選ぶポイントを解説します。

投資スタイルにマッチしているか

証券会社選びでは、「証券会社のサービスと自身の投資スタイルがマッチしているか」も重要なポイントです。

ひとくちに投資といっても「短期トレード」「長期投資」「外国株・新興国株に積極投資」など、さまざまなスタイルがあり、それによって選ぶべき証券会社も変わります。

• 短期トレード
  →信用取引手数料が安いか、分析ツールが充実しているか
• 長期投資
  →つみたてNISAやiDeCoに対応しているか、単元未満株を扱っているか
• 外国株
  →米国株の手数料が安いか、ラインナップは豊富か、新興国もラインナップしているか

投資初心者は短期売買で安定した利益を得るよりも、コツコツと積立して長期投資するほうがおすすめです。

長期投資ならつみたてNISAもiDeCoも扱っていて、単元未満株もあって投資信託のラインナップも豊富な「SBI証券」が候補になるでしょう。

ネット証券か総合証券か

証券会社には「ネット証券」「総合証券」の選択肢があり、どちらを選ぶかによって享受できるメリットが異なります。

担当者に話を聞きながら投資商品を決めたいなら、総合証券を選んだ方が良い場合もあります。

ただし、担当者はプロのトレーダーではありませんので、投資の判断をゆだねるのは控えましょう。

また、今はSNSやネット検索でも銘柄情報を検索できる時代です。ネット証券では毎日のように新鮮な情報が更新されており、情報収集には困りません。

加えてネット証券では人件費などのコストがかかりにくく、手数料が安い傾向にあるので、初心者は手数料負けする可能性が低いネット証券がおすすめです。

手数料の安さ

ネット証券会社を選ぶなら、手数料の安さは非常に重要です。

1万円の利益を得た場合、手数料が片道100円の証券会社（A証券）と500円の証券会社（B証券）で残る利益を比較するとＡ証券で9,800円、Ｂ証券は9,000円になります。

1回の取引で残る利益が800円も違ってしまう計算です。

取引を繰り返していくうちに、1万円くらいは簡単に差がついてしまいます。少しでも利益を手元に残すためにも、できるだけ手数料が安い証券会社を選びたいものです。

商品ラインナップ

ネット証券といっても、商品ラインナップが全く異なります。
どんな商品を扱っているかも利益に直結する内容ですから、できるだけ多くの商品を扱っている証券会社を選びましょう。

たとえば投資信託であれば、S＆P500やナスダックに連動するインデックスファンドならどこでも購入できますが、マイナーなアクティブファンドに関しては購入できない証券会社もあります。

注目の銘柄を購入できる可能性を上げるためにも、できるだけ取扱い銘柄が多い会社を選びましょう。

サポート体制の充実ぶり

証券会社ではそれぞれサポート体制が異なるため、希望に近いサポート体制が整っている証券会社を選びましょう。

• リモートでサポートを受けられる証券会社
• 取引・分析ツールが充実した証券会社
• 初心者向けのセミナーを開催する証券会社

また岡三オンラインのようにネット証券でありながら、専任の担当者からのサポートが受けられるサービスもあります。

ツールの使いやすさ

証券会社では分析や取引に利用できるさまざまなツール・アプリを提供しており、それらの使い勝手も重要な要素です。

特にスマホアプリは自宅でも外出先でも、少しの空き時間があれば目を通せる便利なツールです。それだけ長い時間、高頻度で見ることになるのですから、できるだけシンプルで見やすい作りになっているアプリを選びましょう。

どこにどんなボタンがあるか分かりにくいアプリでは、チャンスに操作が遅れることで利益を得られなかったり、損失が拡大したりする恐れもあります。

ただ、画面の操作性についての感じ方は人それぞれです。

同じ画面でも人によって「シンプルすぎて機能性が不足している」と感じる場合もあれば、「機能がたくさんあって使いこなせない」と感じる場合もあります。

気になるアプリ・ツールは実際に操作してみて使い勝手を確認してみましょう。

投資情報・セミナーの充実度

ネット証券では投資家向けにさまざまな情報発信をしていますが、その量や質は証券会社ごとに異なります。

できるだけ多くの良質な情報を提供してくれるネット証券を選びたいものです。

たとえば楽天証券では、お金や投資にまつわる記事が多数掲載されたメディア「トウシル」を運営しており、一通り読んでみることで投資の知識を深めることが可能です。

無料で参加できるセミナーも開催されているので、お金をかけずにプロの話を直に聞くことができるでしょう。

IPOの実績

大きな利益を得られる可能性がある投資方法に、IPO投資があります。

IPOは「新規公開株」や「新規上場株式」のことを表し、IPO投資は株式を初めて市場に売り出す直前のタイミングで、株式を買い付ける投資方法のことです。

上場前につく公募価格が比較的割安に設定されていることで、上場日に初めてつく初値で売却して利益を得やすい方法として知られています。

ただ、証券会社によってIPO銘柄を取り扱う数が全く異なります。できるだけ多くのIPO銘柄の抽選に参加したいなら、IPO取扱いが多いネット証券が狙い目です。

2021年のIPO実績をまとめたので、ネット証券選びの参考にしてみて下さい。

証券会社	2021年の IPO取扱い実績	公式サイト
	89社	SBI証券 公式サイト
	65社	楽天証券 公式サイト
	61社	マネックス証券 公式サイト
	54社	松井証券 公式サイト
SMBC日興証券	47社	SMBC日興証券 公式サイト
CONNECT	42社	CONNECT 公式サイト

2社目の証券口座としての使い勝手

ネット証券の口座を1社しか開設していない場合、以下のようなデメリットがあります。

• サーバーダウンがあると取引できなくなる
• 選んだ1社以外の会社で利用できないサービスがあるかもしれない

このようなデメリットを解消するためにも、サブ口座を作成しておくことをおすすめします。

1社目で提供されていないサービスや強みのある会社を2社目に選ぶことで、取引ができなくなるリスクを抑えつつ、より広範囲のサービスを利用することができます。

一例としては以下のような選択肢があります。

「メイン口座を松井証券にしているが、中国株の取り扱いはない。中国株に強いマネックス証券でサブ口座を開設する」

「メイン口座をGMOクリック証券にしているが、iDeCoやつみたてNISAは利用できない。長期投資向けサービスが揃ったSBI証券をサブ口座として開設する」

クレカ積立の有無

クレカ積立とは、クレジットカードで金融商品のつみたて投資を行う事を指します。投資対象商品は主に投資信託ですが、一部では株やETFでも可能です。

最近はクレジットカードを使った積立サービスが拡充しており、これらの使い勝手もネット証券選びには重要なポイントです。

クレジットカード積立を行うことで、積立額に応じて0.5～1.0％程度のポイントを獲得することができます。

証券会社によっては投資信託の保有によってポイントが付与されるので「購入」「保有」でポイント二重取りが可能です。

以下にネット証券とクレカ積立に対応したクレジットカードをまとめたので、すでに該当するクレジットカードを持っているなら良い選択肢になるでしょう。

ネット証券	クレカ積立に対応したクレジットカードの例
SBI証券	三井住友カード
楽天証券	楽天カード
マネックス証券	マネックスカード
auカブコム証券	auPAYカード

ネット証券開設前に知っておきたい「現物取引」「信用取引」の違い

口座開設が完了したあとは、いよいよ取引をしていくことになりますが、株式投資では以下の取引方法に分かれるのを御存じでしょうか？

• 現物取引
• 信用取引

現物取引はいわゆる「通常の取引」のことで、株式と現金（売買代金）を受け渡すことで行われます。自己資金のみで株式を購入し、売却するのも保有している株式に限られます。

手持ちの資金以上の取引や保有していない株式の売却はできないのが特徴です。よって、投資金額以上の損失は発生しません。

「信用取引」とは、一定の委託保証金や保有している株式などを担保として預けることで証券会社からお金や株式を借り、売買を行う方法です。

信用取引ではFXのように、株式を売却してから購入する取引を選択することもできるのが特徴です。

売却から入ることによって、株価の下落局面が利益を得るチャンスに変わるメリットがあります。

ただし、信用取引をする際はお金や株式を証券会社から借りることになるので、返済するときに金利（株式を借りる場合は貸株料）がかかります。

また、ほかにも「品貸料（逆日歩）」「名義書換料」「信用管理費」等のコストがかかります。

ネット証券に関してよくある質問

最後に、ネット証券に関してよくある質問と回答をまとめました。

ネット証券と総合証券の違いは何？どちらがおすすめ？

ネット証券は、店舗を持たずにネットでの取引に特化した証券会社です。一方の総合証券では、店舗とネット両方のサービスを利用できます。
総合証券は店舗の担当者が顧客1人ひとりについてくれてサポートしてくれますが、その分だけ取引手数料が高いデメリットがあります。
一方のネット証券は店舗に出向いたり担当者のサポートを受けたりすることはできませんが、手数料が安く、インターネットを経由して自由な取引が可能です。

口座開設時にマイナンバーが不要なネット証券はある？

口座の開設時にマイナンバーが不要なネット証券はありません。
2016年以降、新しく口座を開設する場合はマイナンバーの提出が必須です。これはネット証券だけでなく、総合証券でも同様です。

まとめ

今回は数あるネット証券の中から、初心者におすすめの証券会社をランキング形式で紹介しました。

ひとくちにネット証券といってもサービスは千差万別で、全てを兼ね備えた証券会社はありません。「投資信託をメインで買いたい」「株式で信用取引をしたい」など、目的ごとにおすすめのネット証券は変わります。

今回紹介した情報をもとに、自身に合うネット証券を探してみて下さい。