本当に利益は出るの?投資信託で儲けを出すためのポイントをまとめました

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「投資信託は本当に儲かるの?」
「投資信託で儲けるための仕組みを知りたい」

投資信託に挑戦したくても、どれくらい利益が出るのか損をしないのかなど、不安に思ってしまいますよね。仕組みや利回りについて理解しておけば、安心して投資信託を始められます。

こちらの記事では、初心者でも投資信託で儲けるためのポイントやメリット・デメリットについて紹介しています。

こちらの記事を読むことで、

  • 投資信託のメリット・デメリットから投資信託が自分に合っているか判断できる
  • 投資信託をどこの販売会社や運用会社で始めるか決められる
  • 利益から税金を引いた儲けがいくらになるのか見込みを立てられる

ようになりますので、ぜひ最後まで読み進めていってください。

 

 

投資信託で本当に儲けられるの?半数以上が収益化に成功

「投資信託は損をしてしまいそうで怖い」と挑戦をためらっている人でも大丈夫です。投資信託はうまく活用すれば初心者でも儲けることができます。

投資信託においてリスクは避けられません。しかし、適切な運用をすればリスクを軽減できます。

投資信託において利益とは主に以下の2つです。

  • 値上がり益:購入時と売却時の差額が利益になる
  • 分配金(普通分配金):運用が順調に進むと、得られた収益が定期的に分配される

長期的な運用をすれば、利益を出せる割合は高くなるでしょう。

ここからは投資信託で儲ける仕組みや儲かっている人の割合を分析し、平均利回りの目安についても解説します。

 

投資信託で儲ける仕組み

投資信託で儲ける仕組みは投資期間を長くして「複利」の効果を生かすことにあります。

投資信託は、資産を株式や債券などいくつかの商品に分けて分散させる「分散投資」が基本です。個人投資家から小口の資金を預かった運用会社が、個人投資家から集めた資金をまとめて大きく運用します。

長期的に運用していくと、投資資金を運用して得られた利益が更に運用されて増えていく「複利」の効果があります。

投資期間が長いほど「複利」の効果も大きくなる傾向です。「長期投資」なら投資による価格変動リスクが小さくなり、安定した収益が期待できます。

 

どれくらい?投資信託で儲かっている人の割合

令和元年8月の金融庁の調査では、投資信託を運用している人の半数以上が利益を得ていると公表されています。

運用損益が0以上の顧客比率は、都市銀行などの投資信託を扱っている226社の平均で約65%です。2人に1人以上の割合で儲かっていることがわかります。

8割以上の顧客が利益を出している運用会社もあります。例えば、都市銀行・地方銀行だけで見た場合は以下の3社です。

山口銀行 83%
スルガ銀行 82%
ソニー銀行 80%

(参照:販売会社における比較可能な共通KPIの公表状況|金融庁

これらのことから、正しい方法で運用すれば投資信託で儲けられることがわかります

 

どれくらい儲けが出る?投資信託の平均利回り目安

平均利回りは、投資しようとする資産の種類(アセットクラス)によって異なります。

投資信託の平均利回りとは、一定の投資期間において投資した元本が1年でどれくらい増えたかをパーセンテージで示す指標です。購入した時点で、平均利回りが確定しているわけではありません。

インデックス型ファンドが連動する株価指数の過去データをもとに分析しました。20年間積立投資をした場合1年でどれだけ増えたのか、平均利回りを計算した値が下記の表になります。

アセットクラス 株式指数 税引き平均利回り
国内株式 TOPIX 1.17%
先進国株式 MSCI World Index
(MSCIコクサイ・インデックス)
2.19%
新興国株式 MSCI Emerging Markets Index 3.10%
米国株式 S&P500 3.26%
全世界株式 MSCI ACWI Index 3.05%

(参照:千葉銀行

過去20年には、世界的な株価下落が起こった2008年のリーマンショックが含まれています。しかし、アセットクラスは全てプラスの平均利回りです。今後も同じように進んでいくとはいえませんが、長期間の積立投資の効果は高く資産を増やす可能性があるでしょう。

 

どうしたら儲かる?投資信託で儲けるためのポイント4つ

投資信託は儲かっている人の割合が全体の約65%と高く、長期的な視点で運用していけば、利益を出せることがわかりました。

投資信託で利益を出すためには、販売会社や運用会社の見極めが大切です。自分なりに調査するのは時間がかかることもあるでしょう。しかし、大切な資産を任せる先を適当に選んでしまうと、後悔することもあります。

ここからは、販売会社や運用会社の見極め方など、投資信託で儲けるためのポイントを4つ紹介します。

 

投資信託選びで販売会社の特徴を把握

「儲かるかどうか」は業種ではなく、会社単位で見極める意識が必要です。同じ業種でもそれぞれの会社を比較すると収益率に差が出ています。

都市銀行と地方銀行106社の割合を見てみましょう。銀行以外を含む全業態の平均が65.1%なので、比較してみてください。

山口銀行 83%
ゆうちょ銀行 76%
三菱UFJ銀行 68%
三井住友銀行 60%
横浜銀行 49%
あおぞら銀行 38%

(参照:販売会社における比較可能な共通KPIの公表状況|金融庁

 

山口銀行とあおぞら銀行には45%の開きがあります。同じ業種でもこれだけ差があるのは、扱っている商品に違いがあるからです。

収益化しやすい商品を扱っているのか、収益化しにくい商品を扱っているのか、販売会社の特徴を把握する判断材料の一つになるでしょう。

 

実績から投資先を選ぶ

投資信託を始めるには、販売会社の特徴を把握した上で実績の確認も必要です。販売会社の実績はインターネットや書籍で調べられます。しかし、1つ1つ調べるには多くの時間と手間がかかってしまうでしょう。

販売会社や運用会社をいくつかピックアップして比較する方が効率的です。投資信託は、販売会社や運用会社によって得意とする分野や強みが違います。

実績の一つである騰落率(とうらくりつ)について、大手銀行をいくつかピックアップしました。騰落率とは一定期間内にどれだけ値上がりもしくは値下がりしたかを表した数値です。今回ピックアップしたのは1年間の実績で、ランキング上位のもの(2021年3月時点)になります。

ゆうちょ銀行

新光日本小型株ファンド +61.61%
グローイング台湾株式ファンド +53.48%
グローイング台湾株式ファンド +45.25%

(参考:ファンドランキング|ゆうちょ銀行

三井住友銀行

グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり) +108.53%
モビリティ・イノベーション・ファンド +69.83%
USテクノロジー・イノベーターズ・ファンド +67.79%

(参考:急落率ランキング|三井住友銀行

みずほ銀行

グローバル・ハイクオリティ成長株式ファンド(年2回決算型) +61.19%
MHAM日本成長株オープン +40.23%
One国内株オープン +39.68%

(参考:急落率ランキング|みずほ銀行

「投資家に人気の商品がある」「販売会社が有名」という理由だけで信託先を決めてしまうと、あとで後悔することもあるでしょう。自分にとって投資先や投資対象の商品が魅力的かどうかを基準にすることで、満足度は高くなります。

しっかりと調査しておけば、万が一失敗しても原因を分析でき、今後に役立てられるでしょう。失敗を繰り返さないためにも、納得した上で投資を進めていくことが大切です。

 

「長期投資」でリスク回避

短期投資に比べ、長期投資のほうが価値変動の振れ幅は大きく開きにくい傾向があります。

長期投資は収益の増減が小さく、安定しているからです。個人投資家が短期で売買するのは、判断が難しいこともあるでしょう。買った金額より安値になってしまった場合、損をしてしまいます。 価格が変動の度に売却を検討しなくて良いので、長期投資は精神的な不安も解消してくれるでしょう。

保有期間が長くなれば、年間にかかる手数料の負担が減るところも利点です。収益の安定性なら、長期投資の方が良い結果を期待できるでしょう。

トータルリターンを確認する

販売会社や運用会社が安定した成績を出し続けているかを確認することも大切なポイントです。

トータルリターンは値上がり益・分配金・費用などを含めて一定期間にどれだけ値上がりもしくは値下がりしたかを年率で表した過去の運用成績です。

投資信託では株価に当たる価格のことを「基準価額」と呼び、この「基準価額」が買ったときより高くなっていればその分が儲けです。プロに運用を任せる投資信託の場合、どれだけ儲けたかを表す運用成績のことを「トータルリターン」と呼びます。

販売会社や運用会社のホームページで確認できるので、6か月・1年・3年など長期で確認しましょう。

(参考:投資信託ランキング|YAHOOファイナンス

 

投資信託の良いところは?投資信託のメリット4つ

ここまで投資信託で儲けるためのポイントを紹介してきました。販売会社や運用会社の実績を確認し、自分に合った会社に運用を任せることで、納得感が得られるでしょう。

金融機関で購入できる一般的な投資信託は、2021年1月末時点で約6,000本です。
(参考:統計データ A-2 投資信託の全体像|投資信託協会

投資信託は年々数が増加しており、選択肢が増えています。運用会社を利用すれば、運用のプロが、銘柄選びや売買を実行してくれるので初心者でも安心して投資信託に挑戦できるでしょう。

ここからは、投資信託のメリットについて解説していきます。主に4点あるため1つずつ紹介していきましょう。

 

「積立投資」で少額から始められる

投資信託を始めたいと思っている人は「投資には多額の資金が必要」「少額では投資しにくい」と考えている人もいるでしょう。しかし、投資信託を始めるのに多額の投資資金は必要ありません。

約1万円から購入できる販売会社も増えており、気軽に始められるでしょう。例えば、毎月の金額を決めて購入できる「積立投資」という選択肢があります。積み立てNISAも「積立投資」の1つです。

毎月一定額を購入していくので、高い時期には口数を少なく、安い時期には口数を多く購入できるメリットがあります。貯金するような感覚で始められるので、初心者に向いているでしょう。

 

投資信託は気軽に売買できる

投資信託は「追加型(オープンエンド型)」ならいつでも買えるという手軽さがあります。売りたいときにすぐ現金化できるのも魅力です。

全ての投資信託が気軽に売買できるというわけではありません。投資信託によっては制限があるものもあります。

例えば「単位型」は、購入の募集時期が限定的です。募集期間だけ購入が受付けられるので、運用が始まると追加購入はできません。また「クローズドエンド型」は運用期間中の払い戻しができないので注意が必要です。

最近の投資信託は「追加型(オープンエンド型)」が主流です。1万円程度から購入できるものもあり、気軽に売買できるところが魅力です。

 

分散投資がしやすい

投資信託はそれ自体で複数の商品に「分散投資」をして運用する「資産分散」をしています。投資信託そのものに「分散投資」と同じ効果が期待できるでしょう。

投資信託をするなら、リスクは常に考えるべき問題です。1つの商品に全額投資した場合、市場の評価が下がれば損失も大きくなってしまいます。投資をさまざまな商品に分散させることで、リスク回避につながります。

積立で投資信託を買い続けると、購入時期が自動的に「分散」されます。購入時期をずらすことは「時間分散」と言われ、「分散投資」の有効な方法のひとつです。

定額で購入するため「基準価額」が下がったときは多く、上がったときは少なく購入することになります。結果的に購入単価を一定にできるのです。

 

運用をプロにお任せできる

投資信託は、金融の知識を持った専門家に任せた方が安心です。専門家に任せれば、個人では買えない商品を購入できたり、海外の株式や債券にも投資できたりします。

個人投資家として株式や債券などを購入し、運用していくことは難しいでしょう。ときには大きなリスクを伴うこともあります。

「何を選ぶのか」「いつ買えばいいのか」「どれくらい購入するか」など決断にはある程度の経験が必要です。投資に必要な知識を身につけることも必須でしょう。

運用会社は投資家から預かった資金をいくつかの商品に分散させています。市場の情勢を見極めながら、投資の比率を変えたり、商品を入れ替えたりしているのです。

投資信託には常にリスクを伴いますが、大きなリスクになることは避けられるでしょう。

 

気をつけるところは?投資信託のデメリット3つ

投資信託のメリットについて解説してきましたが、投資信託にはデメリットもあります。

一般的に、投資信託のデメリットは以下の3点です。

  • 高リターンの投資信託はリスクも高い
  • 購入時に「販売手数料」がかかる
  • 投資信託を続けるには「信託報酬」支払う

1つずつ解説していきましょう。

高リターンの投資信託はリスクも高い

「月に数万円の儲けを出したい」という短期的な視点から投資信託を購入した場合、振れ幅の大きい外国株式などに多額の投資をすることになるでしょう。

外国株式の場合には、投資をしている国の政治や経済の状況が変化することも考えられます。国が混乱すれば、市場の混乱も避けられません。

投資信託の相場環境によっては想定していたリターンを得られない可能性もあるでしょう。リターンが高ければ、リスクも高くなるからです。

利益を考えるなら、投資信託は長期的に考える必要があります。リスクとリターンのバランスを取りながら、銘柄を選びましょう。

 

購入時に「販売手数料」がかかる

「販売手数料」とは投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。金額は販売会社によって違いはありますが、一般的には1~3%が相場です。

購入時に投資額と合算して徴収されることもあれば、換金時に支払うこともあります。手数料率を確認するときに、支払い時期も把握しておくと安心です。

最近では「販売手数料」を徴収しない「ノーロード・ファンド」の投資信託も出てきています。「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額(解約手数料)」の3つのコストを無料化する流れもあり、今後の展開に期待したいところです。

なお、販売会社は主に手数料で利益を得ているので、投資家にとってお得な銘柄を紹介してくれるとは限りません。最終的に自分の目で比較し、金融商品を選ぶことが大切です。

 

投資信託を続けるには「信託報酬」支払う

「信託報酬」とは、投資信託の運用を続けるための管理費です。年単位で金利が設定され、投資額から減額されます。

運用会社と投資信託の種類によって利率が異なり、年0.5~2%が一般的です。料率が高いほど日々の出費がかさむことになります。運用成績が悪くても支払うものなので、投資信託を選ぶときの重要なポイントです。

1日あたりの手数料を計算して商品を決めておけば、最終的な支払い額で損をしたと感じることは少ないでしょう。

「信託報酬」を無料としている販売会社には「マネックス証券」「SBI証券」「楽天証券」などがあります。

3つのコストを無料化し「信託報酬」は2030年12月末まで0%としたのが「野村アセットマネジメント」が扱う「野村スリーゼロ先進国株式投信」です。「積立NISA」向けの商品として発表されました。

(参考:ニュースリリース|野村アセットマネジメント

 

投資信託の儲けに税金はかかる?確定申告についても解説

投資信託のデメリットでは手数料を取り上げましたが、税金についても考える必要があります。投資信託で収益が出た場合には、ほかの投資方法と同じように税金を納めなければなりません。 取引口座によっては確定申告が必要な場合もあります。

初心者が少額で始めるなら、つみたてNISAを活用しても良いでしょう。年間40万円が非課税になるのがメリットです。

こちらでは、どのような場合に投資信託にかかる税金やつみたてNISAについて解説していきます。

 

投資信託にかかる税金

投資信託の分配金(配当所得)や売却によって利益が出ると、利益額に対して税金がかかります。投資信託の運用期間が終わり、満期を迎えて清算した場合も同じです。 投資信託にかかる税金は以下のようになります。

取得税(国税) 15%
復興特別所得税(所得税の2.1%) 15%×2.1=0.315%
住民税(地方税) 5%

上記の表に基づいて計算すると、投資信託にかかる税金の合計は20.315%です。例えば、分配金で20万円受け取った場合には、4万603円の税金がかかることになります。

(参照:投資信託の税金|投資信託協会
(参照:投資信託の税制|東京海上アセットマネジメント

分配金のうち「特別分配金」を受け取った場合は、課税の対象になりません。利益が少額であった場合、税金が引かれることで損をする場合もあります。売却などを検討する際は、税金を差し引いた金額を計算してから判断しましょう。

 

取引口座の種類によっては、確定申告が必要

投資信託の取引口座は大きく分けて4つに分類されます。口座の種類と確定申告の必要性を確認していきましょう。

口座の種類 確定申告
一般口座 必要
特定口座(源泉徴収なし) 必要
特定口座(源泉徴収あり) 不要
NISA口座 最長20年不要

(参照:投資信託の税金|投信信託協会
(参照:つみたてNISAの概要|金融庁

一般口座とは違い、特定口座は販売会社ごとに開設が必要です。源泉徴収ありの口座なら利益から税金を徴収してくれるので、投資家は納税の負担を減らせます。

給与所得で年収が2,000万円以下かつ1年間の利益が20万円未満の場合には、確定申告は必要ありません。1年間の利益が20万円以上の人で「一般口座」「特定口座(源泉徴収なし)」の人は必ず確定申告が必要です。

本来納める金額よりも高く源泉徴収されたときは、確定申告をすると還付を受け取れるので忘れずに行いましょう。

 

つみたてNISAなら年間40万円が非課税

つみたてNISAなら、年間40万円まで非課税になります。手数料の水準も低く、初心者にも利用しやすいでしょう。 制度のポイントをまとめると以下の通りです。

  • 年間40万円まで投資で得た利益が非課税
  • 非課税投資枠は20年で最大800万円
  • 非課税で投資できる期間は、最長20年
  • 2018年~2037年まで
  • 投資の方法は「積立投資」のみ
  • 投資対象は、金融庁の基準をクリアした投資信託

ただし、つみたてNISAの対象商品は、長期の積立てや分散投資に適した商品に限定されています。2020年度12月現在で、積立NISAで購入できる投資信託は167本です。

年間40万円までが非課税なので、毎月約3万3,000円まで税金がかからず投資ができます。初心者はお得に投資信託が始められるチャンスではないでしょうか。

(参考:つみたてNISA対象商品届け出一覧|金融庁
(参考:つみたてNISA|金融庁

投資信託を正しく運用すれば儲けられる

「投資信託は儲からない」という考え方もありますが、長期的に投資信託を運用し、リスク分散すれば、儲けが期待できます。

金融庁の調査でも、投資信託を運用している人の2人に1人以上の割合で儲けを得ていると公表されています。運用損益が0以上の顧客比率は、都市銀行などの投資信託を扱っている226社の平均で約65%です。

自分に合った投資信託や販売会社を選ぶことで、満足度も高くなるでしょう。つみたてNISAを利用して、税金をかけずに投資を始める方法もあります。

こちらの記事を最後まで読んで、投資信託で儲けたいと考えた方は、長期的な計画を立てて投資信託にチャレンジしましょう。

 

 

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